明治時代|近代国家の設計図:中央集権・憲法・産業化

狭義:1868–1912年(明治改元〜明治天皇崩御)

30秒要点

  • 時期:1868〜1912年(明治維新〜明治天皇の崩御)。
  • 政治・制度:版籍奉還(1869)・廃藩置県(1871)→中央集権/大日本帝国憲法(1889)・帝国議会開設(1890)。
  • 外交:条約改正(1894領事裁判権撤廃/1911関税自主権回復)/日清戦争(1894–95)・日露戦争(1904–05)・韓国併合(1910)。
  • 社会・経済:地租改正(1873)・学制(1872)・徴兵令(1873)/殖産興業松方財政金本位制(1897)。
  • 文化:文明開化と和洋折衷/教育勅語(1890)/文学・美術の近代化。

ミニ年表(ざっくり)

1868五箇条の御誓文・政体改革開始。
1869版籍奉還。
1871廃藩置県・郵便制度開始。
1872学制公布・新橋—横浜に鉄道開通・富岡製糸場操業。
1873地租改正・徴兵令・太陽暦採用。
1877西南戦争。
1881国会開設の勅諭・松方財政期へ。
1885内閣制度発足。
1889大日本帝国憲法発布、1890:第1回帝国議会・教育勅語。
1894–95日清戦争・条約改正進展(領事裁判権撤廃)。
1897金本位制へ。
1904–05日露戦争・ポーツマス条約。
1906鉄道国有法・1907:小学校修業年限6年に。
1910韓国併合、1911:関税自主権回復。
1912明治天皇崩御→大正時代へ。

明治時代を俯瞰

明治時代を時系列で読む

近代国家をめざした新政府は版籍奉還廃藩置県で中央集権を固め、学制徴兵令地租改正で社会の仕組みを作り替えた。鉄道や郵便が走り、洋装やガス灯が街を照らす。文明開化は和と洋をゆるやかに 混ぜ合わせ、日本らしい近代のかたちを探っていく。

経済は殖産興業と財政の引き締めでゆっくりと力を蓄え、やがて憲法が公布され帝国議会が開かれる。 国際社会では条約の不利を改めつつ、日清日露の戦争を経て国力が問われ、朝鮮半島へも影響を強めた。明治の終わり、鉄道は国をつなぎ、文学や美術は新しい表現を手にした。社会は次の時代に向けて、多くの課題と自信を抱えることになる。

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