昭和（戦前〜戦後）｜戦争・占領・高度成長の骨格

狭義：1926–1989年（昭和）
※ 本ページの主対象：1926–1973年（戦前〜占領〜高度成長の山場。1973年オイルショックで一区切り）

昭和（戦前〜戦後）を俯瞰

1926に昭和が始まる。世界恐慌の余波を受けつつ、国内は軍部の発言力が強まる。やがて満州事変（1931）、国際連盟脱退（1933）を経て、日中戦争（1937–）、そして太平洋戦争（1941–45）へ。総力戦体制は社会のすみずみまでを動員し、敗戦で一度立ち止まる。

占領期（1945–52）、連合国軍の指導の下で、日本国憲法（1947）、農地改革、財閥解体、労働三法などの改革が実施される。サンフランシスコ講和（1951/52発効）で主権を回復、日米安全保障条約を結び、朝鮮戦争の特需が産業に火を入れる。

1955年、保守合同で長期政権の55年体制が成立。安保改定（1960）の国会前は人の波でうねり、自由と安全保障のバランスが議論される。一方、現場では高度経済成長が加速し、東京五輪（1964）、新幹線、高速道路が国土をつなぐ。大阪万博（1970）で「豊かさ」を誇示したが、同時に四大公害の痛みも露呈する。

出来事の流れ（時系列ハイライト）

1931–33 満州事変→国際連盟脱退

1937–45 日中戦争→太平洋戦争

1945–52 占領改革：憲法（1947）・農地改革・財閥解体

1951/52 講和→主権回復／日米安保

1955 55年体制（保守合同）

1960 安保改定・国民運動

1964 東京五輪・東海道新幹線

1970 大阪万博

1973 第一次オイルショック（高度成長の転機）

主要トピック（人物・制度・社会）

  • 人物：
    • 東條英機
    • 吉田茂・池田勇人・佐藤栄作
    • 石橋湛山
    • 美濃部亮吉 ほか
  • 制度：
    • 日本国憲法・地方自治・教育基本法
    • 労働三法
    • 安保体制
  • 経済：
    • ドッジ・ライン→特需→高度成長
    • 所得倍増計画
    • 公害対策基本法（1967）
  • 社会・文化：
    • 団地・テレビ・家電三種の神器
    • 学生運動
    • 万博文化

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